ヒステリーが過ぎる妻と離婚したい！離婚調停は有効？

ヒステリーな嫁に悩まされている・・・

なんとか離婚をしたいけど、離婚を切り出せば身に危険が及ぶのでは・・・？

このような心配をされている方、実際にはかなり多くいらっしゃいます。こういった場合、相手に協議離婚の申し出をすれば、心配されているように身に危険が及ぶ可能性は十分にあるといえます。

とはいえ、このまま婚姻生活を続けているというのも、あまり現実的ではありません。

このような場合、まずは離婚調停を活用するのが良いといえます。

離婚裁判のほうが良いのでは？

確かに、離婚裁判の方がより確実に離婚できる可能性があります。

離婚調停というのは、必ずしも離婚が成立するものではありませんし、特に上記のような場合は、相手方の不参加などによって不成立となってしまうことのほうが多いといえます。

しかしながら、日本の離婚という制度上、１度は調停を経由していなければ、離婚裁判を起こすことができないと定められています。

これを「調停前置主義」といいます。

よって、協議離婚が叶わず、どうしても離婚をしたいのであれば、まずは離婚調停をしなければならないのです。

離婚調停が有効かそうではないかは下記にてご説明しますが、どうしても離婚をしたいのであれば、まずは離婚調停から、ということをよく理解しておきましょう。

離婚調停は原則、別席で行われる

なお、離婚調停というのは原則として、別席にて行われることになっています。

調停中の雰囲気
画像引用元：新潟家庭裁判所

できればヒステリーな相手とは顔を合わせたくないといった特別な事情があるのであれば、裁判所側としても離れた待合室を使わせる、入口を別々にするといった配慮をしてくれることもあります。

必ずしも顔をあわせなければならないわけではありませんので、別居中であっても気に病むことなく、離婚調停を利用することが可能といえます。

ヒステリーな相手に離婚調停は有効？

では、ヒステリーな相手に対して離婚調停は有効なのか？

この答えとしては、正直なところなんともいえません。

離婚調停というのは、あくまでも話し合いの場となっていますので、相手に参加してもらうことが必須条件となっています。

よって、相手が離婚調停に参加しないような場合は、有効かどうか以前の問題といえます。

しかし、相手が調停の場に出てくるようであれば、その効果は見込めるといえます。

というのも、ヒステリーな相手というのは、冷静さに欠けていることがほとんどです。

調停では、裁判所を利用することになりますので、その厳粛な空気によって冷静になれることもあります。

その他、裁判官や調停委員といった有識な立会人がいることによって、今まで話されることのなかった本音が引き出される可能性も十分にあるといえます。

また、離婚調停によって、相手だけでなく自らも離婚についてもう一度深く考え直すことができますので、当初とはまったく違った結果が導かれることもあるにはあります。

相手が調停に不参加でも意味はある

では、相手が離婚調停に不参加だった場合、まるで意味はないのか？と言われればそんなことはありません。

上記していたように、離婚には調停前置が定められていますので、相手がたとえ不参加であったとしても、調停は経由したことになります。

よって、離婚裁判へと移行することが可能となるのです。

離婚裁判へと移行した場合、相手がその後も引き続き反応を見せないようであれば、相手は特に反論なしということで、裁判所で審議が進められることになります。

申立人の主張のなにもかもが認められるわけではありませんが（請求の根拠が乏しい場合など）、離婚自体はそのまま成立となる可能性が非常に高いといえます。

ここで相手が出てくるようであれば、その続きは裁判にて離婚自体やその他の事情について争われることになります。

裁判に向けての証拠集めが有効

ヒステリーな相手に対して、なによりも有効となるのは証拠集めをすることです。

どちらにしても調停は不成立となる可能性が非常に高いため、調停を申し立てる前から裁判を見据えて証拠集めをしておくことは、とても重要となってきます。

裁判では今までの話し合いとは違い、証拠がモノをいうのだということをよく覚えておきましょう。

なお、集めるべき証拠としては、婚姻関係をこれ以上継続できないという事情がわかるものです。

ただし、自身の目線だけでなく、あくまでも客観的に理解してもらう必要があるため、あまりにも一方的な見解が多くみられるものは、証拠にならない可能性があるため注意が必要です。

どういったものが証拠となり得るのかについては、個々の事情によるところもありますので、専門家への相談を利用するなどして、有効となる証拠を集めておくようにしましょう。

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永瀬 優(パラリーガル)

1986年生まれ。高校卒業後、東洋大学法学部法律学科へと進学し、2011年からパラリーガルとして法律事務所に勤務開始。法律事務所という環境化での経験を活かし、債務整理や離婚、相続といった法律関連の文章を得意としている。 たくさんの人に法律を身近に感じてもらいたい、誰もが気軽に法律を知る機会を増やしたい、という思いから本業の合間を縫う形で執筆活動を開始した。 現在もパラリーガルを続ける中、ライティングオフィス「シーラカンストークス」に所属するwebライター。著書に「現役パラリーガルが教える！無料法律相談のすすめ。お金をかけず弁護士に相談する方法と良い弁護士・良い事務所の探し方。」がある。

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